ビットコインから見る仮想通貨(暗号通貨)の今後とは！オススメの通貨と取引所は？税金は？国の対応は？

仮想通貨(暗号通貨)

この記事では、いろんな角度から仮想通貨(暗号通貨)の未来についてまとめてみました。

・投資の意味としての仮想通貨(暗号通貨)の未来

・決済方法としての仮想通貨(暗号通貨)の未来

・国や政府の目線で考える仮想通貨(暗号通貨)の立場

など、他のブログではあまり記事になっていない部分にフォーカスしてみました。

Contents

1 投資の意味としての仮想通貨(暗号通貨)の未来
2 決済方法としての仮想通貨(暗号通貨)の未来
- 2.1 仮想通貨(暗号通貨)が主役の時代！キャッシュレスからウォレットレスへ！
3 国や政府の目線で考える仮想通貨(暗号通貨)の立場
4 まとめ

投資の意味としての仮想通貨(暗号通貨)の未来

では、まずは投資先のひとつでしての仮想通貨(暗号通貨)の未来を僕なりに考えました。

結論から先に言うと「まだまだ値上がりします」が僕の考えです。

すべての仮想通貨(暗号通貨)が値上がりするとも思いませんが、しっかりと正しい仮想通貨(暗号通貨)を選択して投資をすれば、10倍や20倍程度の利益は充分に出せると思っています。

株よりFXより仮想通貨(暗号通貨)が投資の主流

ひと昔前の資産運用といえば、

・債券
・保険
・株式
・外貨預金
・投資信託
・不動産

など、こういったものがメインでした。

そして10年前にはFXが主流になり、ここ数年では仮想通貨(暗号通貨)が当たり前の時代になりました。

さすがに仮想通貨(暗号通貨)という言葉を知らない人は居ないでしょうし、最近では取引経験者もどんどん拡大しています。

7割の人間が仮想通貨(暗号通貨)の今後に魅力を感じている

ここで面白いデータがありますので紹介します。

GMOコインが約1万名を対象に実施したアンケート(2019年2月)で、

「仮想通貨(暗号通貨)の今後に期待していますか？」

への回答が

1.強く期待している　42％
2.やや期待している　25％　
3.どちらでもない　20％
4.やや期待していない　8％
5.期待していない　5％

と、これだけ仮想通貨(暗号通貨)が値上がりした2019年になっても、7割近い人が今後も仮想通貨(暗号通貨)に期待していることが分かります。

もちろん、だからと言って単純に値上がりするわけではありませんが、期待している人たちが購入をすれば相対的に仮想通貨(暗号通貨)の価値は上がります。

仮想通貨(暗号通貨)はまだ値上がりするの？

別の記事でも少し触れましたが、ビットコインは2009年にスタートして僅か10年でその価値を42万倍に成長させています。

「42倍」ではなくて、「42万(420000)倍」です。

これだけを聞くと「もう天井まで上がったよね」「さすがにもう限界でしょ」なんて言いたくなる気持ちもよく分かります。

しかし、仮想通貨(暗号通貨)のチャンスはこれで終わりではありません。

まだまだ大きなチャンスが眠っていると思っています。

仮想通貨(暗号通貨)は大競争の時代へ

というのも、今ではビットコインだけでなく、本当に多くの種類の仮想通貨(暗号通貨)が出てきています。実際に2019年で通貨の種類は2000種類を超えています。

おそらくこのペースなら、2020年か2021年には1万種類を超えていくでしょう。

仮想通貨(暗号通貨)は生き残りをかけた大競争の時代に突入しています。

そしてこれから10年後、20年後には、多くの仮想通貨(暗号通貨)が淘汰されて値下がりしたり、消えていくでしょう。そうなるとその資金が生き残った仮想通貨(暗号通貨)に回ることになります。

その頃には生き残った仮想通貨(暗号通貨)には何百倍、何千倍と価格が上がると予想しています。

事実として、有力な仮想通貨(暗号通貨)はここ数年で10倍、20倍、100倍と大きく価値が上昇しています。正しい仮想通貨(暗号通貨)を選択して投資をすれば、10倍や20倍程度の利益は充分に出せるはずです。

国や経済の動向に注目すべき

その背景には国や経済の動向があります。

ITを活用したセキュリティや送信技術の進化により、アメリカ、日本、中国などの経済大国が電子マネーやQRコード等を使った「貨幣のキャッシュレス化」へと本格的に移行しています。この辺りはあなたも何となく普段の生活から感じているでしょう。

なぜ国は電子マネーやキャッシュレスを望むのか。なぜなら、その方が税金の管理がしやすいからです。

それに伴い、機関投資家（巨額の資金を運用する法人）が仮想通貨(暗号通貨)市場に参入しています。

つまり、世界的に見ても10年後、20年後は、今よりももっと電子マネーやQRコード等を使った「貨幣のキャッシュレス化」は拡大していますし、仮想通貨(暗号通貨)時代は必ず到来します。

この大きな時代の流れを正しく把握して、正しいタイミングで正しい通貨に投資をすれば、数十万、数百万円という少額から短期間で１億円以上のお金を生みだすチャンスは十分にあります。仮想通貨(暗号通貨)投資にはそんな魅力が詰まっています。

※キャッシュレスの話や決済方法としての仮想通貨(暗号通貨)の未来については後で詳しく説明しています。

仮想通貨(暗号通貨)の価格の変動要因

あとは、各国の金融不安が拡大することで仮想通貨(暗号通貨)の価格が上昇することも考えられます。

たとえば、世界が揺れると仮想通貨(暗号通貨)の価格は上がります。どこかの国がデフォルトを起こしたり、金融不安が拡がると、そこの国民は自国通貨のまま保持することをやめて、別の通貨に避難します。

いままでであれば経済的に安定して国の通貨へ避難させることが多かったのですが、仮想通貨(暗号通貨)も立派な通貨として扱われますので、そういった方が仮想通貨(暗号通貨)へ資金を移動させることで、価格が大きく上がることは容易に想像がつきます。

リスク管理も大切

しかし一方で仮想通貨(暗号通貨)にはもちろんリスクもあります。

・詐欺案件の横行

・取引所不祥事

・一時的な暗号通貨価格の下落

・ハッカーによる暗号通貨の盗難

など、投資家の目線で見ると不安な部分があるのも事実です。これは蔑ろにはできない問題です。

しかし、これらのリスクを考慮しても今の時代で爆発的にお金を増やせる一番有望な投資が暗号通貨である事も事実です。

さらに言えば、リスクに対する正しい知識を持って、正しい対処法を実践できれば仮想通貨(暗号通貨)投資でお金を失うリスクを排除することは可能です。

僕は、世に存在する仮想通貨(暗号通貨)の90％は詐欺みたいな通貨だったり、あるいは投資対象外の仮想通貨(暗号通貨)だと思っています。

しっかりと価値のある仮想通貨(暗号通貨)を5～7種類くらいに分散して投資をしておけば、仮にいくつかの通貨が値下がりしても、他の通貨で10倍、20倍と増えるものがあるので、総合的に大きな利益は期待できます。

決済方法としての仮想通貨(暗号通貨)の未来

さきほどのアンケートとは別のアンケートですが、2019年4月にIMF(国際通貨基金)が

「5年の昼食代をどうやって支払っていると思いますか？」

というアンケートを実施しています。

・現金
・仮想通貨
・携帯電話
・カード

これらの4つの答えを用意したのですが、3万人以上の回答のうち「仮想通貨」との答えが全体の56％でした。

ちなみに、

・携帯電話が27％
・カードが8％
・現金が8％

という回答結果でした。

このアンケートを見るだけでも、世界的に仮想通貨(暗号通貨)での決済方法やキャッシュレス時代へ流れを感じることができると思います。

ビットコイン等の仮想通貨(暗号通貨)で買い物をした経験がある人は、世界全体で見ると約13％と言われています。これを多いと捉えるか少ないと捉えるかは難しいですが、数年後には間違いなく増えているかと思われます。

仮想通貨(暗号通貨)が主役の時代！キャッシュレスからウォレットレスへ！

では、どうして仮想通貨(暗号通貨)は投資や決済手段の主役になれるのか。

それは「仮想通貨(暗号通貨)がただのギャンブルではない」ということに、投資家だけでなく、一般の方々も気付き始めたからです。

実際に、投資へ全くの未経験者も仮想通貨(暗号通貨)をきっかけに投資を始めた人もたくさんいます。僕らが思っている以上のスピードで仮想通貨(暗号通貨)は世間に認められています。

日本人なら誰もが知っているNTT・楽天・リクルートや、海外では既にGoogle、アップル、マイクロソフトといった大企業も仮想通貨(暗号通貨)業界に参入しています。

これからやってくる仮想通貨(暗号通貨)時代に「暗号通貨って怪しいんでしょ？」と言っているようでは恥をかくだけです。

仮想通貨(暗号通貨)を使ったキャッシュレスの流れは今後も世界的に普及していく傾向ですし、仮想通貨(暗号通貨)が今後の主要な決済手段になると考えている人が多いことが分かります。

僕は個人的には財布すら持たずにスマフォだけで全ての決済が可能な「ウォレットレス」な時代も到来すると思っています。

国や政府の目線で考える仮想通貨(暗号通貨)の立場

投資としての仮想通貨(暗号通貨)、決済手段としての仮想通貨(暗号通貨)についてお話をしましたが、最後に日本政府が考える仮想通貨(暗号通貨)への思いを僕のまとめてみました。

日本政府の本音？

日本政府は、仮想通貨(暗号通貨)を一般の(日本銀行が発行する)通貨と同じ位置づけに定義しました。日経新聞でも一面で記載がありましたね。

ここからは僕の憶測ですが、日本政府は仮想通貨(暗号通貨)を「通貨として」認めたくなかったと思います。「投資方法のひとつ」という位置づけにしておきたかったはずです。

なぜなら、国が持つの権利のひとつに通貨発行権があります。これは通貨を発行することができる権利で、自由にマネーサプライを左右することができます。

仮想通貨(暗号通貨)を通過として認めると、日本政府からすると「どんどん訳の分からない通貨が出てくるのは正直うざい」と思うはずです。

だから本当は日本政府からしたら、仮想通貨(暗号通貨)は邪魔な扱いだったんだと思います。

共存を選んだ日本政府

仮想通貨(暗号通貨)をを邪魔だとは思っていても、もう仮想通貨(暗号通貨)の勢いを止めることができないところまで来てしまいました。

そこで日本政府がとった判断は「共存」です。

仮想通貨(暗号通貨)を認めて、仮想通貨(暗号通貨)をと仲良くすることを選びました。

そのかわり、仮想通貨(暗号通貨)から税金を取ることにしました。そのために仮想通貨(暗号通貨)をを通貨として認めたのです。

最高税率は55％

仮想通貨(暗号通貨)の最高税率は55％です。累進税率を採用しているので、年間の利益が少ないのであれば、パーセンテージも当然低くなります。

※税率は今後変更になる可能性があります。

ただ逆にいえば、こうも考えられます。

たしかに税金は高いですが、これからは日本政府も仮想通貨(暗号通貨)の発展には協力的になるはずです。なぜなら、その方が日本政府としても財政が確保できるからです。

こんなに力強い味方はいません。日本で成功するには、日本のルールを理解するのがいちばんの近道です。

僕の憶測もありますが、日本政府の目線で仮想通貨(暗号通貨)について考えてみました。

まとめ

いかがだったでしょうか。